| T.室内空気の化学物質濃度基準法制化と大気汚染が問題となった背景 |
| @シックハウス症候群の代表的な原因物質として、ホルムアルデヒド等のアルデヒド類と、
トルエン、キシレン、エチルベンゼン、スチレンなどのVOC類は、有害揮発性有機化合物として、厚生労働省より室内濃度指針値が設定されている。
WHO(世界保健機構)からも、各種物質に関し、ガイドラインが定められている。 |
| 個別の揮発性有機化合物(VOC)の指針値 |
| 物質名 |
毒性指標 |
室内濃度指針値 |
| ホルムアルデヒド |
ヒト曝露における鼻咽頭粘膜への刺激 |
100μg/m3(0.08ppm) |
| トルエン |
ヒト曝露における神経行動機能、及び生殖発生への影響 |
260μg/m3(0.07ppm) |
| キシレン |
妊娠ラット曝露における出生児の中枢神経発達への影響 |
870μg/m3(0.2ppm) |
| パラジクロロベンゼン |
ビーグル犬曝露における肝臓、及び腎臓への影響 |
240μg/m3(0.04ppm) |
| エチルベンゼン |
マウス、及びラット曝露における肝臓、及び腎臓への影響 |
3800μg/m3(0.88ppm) |
| スチレン |
ラット曝露における肝臓、及び脳への影響 |
220μg/m3(0.02ppm) |
| クロルピリホス |
母ラット曝露における新生児の神経発達への影響、及び新生児脳への形態学的影響 |
1μg/m3(0.07ppm)但し小児の場合は、0.1μg/m3(0.007ppm) |
| フタル酸ジ−n−ブチル |
母ラット曝露における新生児の生殖器の構造異常等の影響 |
220μg/m3(0.02ppm) |
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A特に室内の空気汚染が問題となった背景として−−−
| a: |
室内において、有害な化学物質の発生量が増加したこと−−−化学物質を用いた生活用品の増加と、建築工事による接着剤の多用が関連している |
| b: |
室内の換気量が減少したこと−−−機密度の高い家屋となったこと、冷暖房エネルギーの節減による換気不足等による |
| c: |
化学物質に反応しやすい人が増えたこと−−−アレルギー体質や化学物質過敏症の人々の増加 | |
| U.ホルムアルデヒドとVOCについて |
| @ホルムアルデヒド |
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刺激臭のある無臭の気体で、水によく溶け、その37%水溶液は、「ホルマリン」と呼ばれ、殺菌・防腐剤として使われている。
その臭いを感じない濃度(500〜1000 ppb)以下でも、科学物質過敏症を引き起こすことが指摘されている。木材の接着に適しているので、
昔から大量に接着剤として、尿素とホルムアルデヒドの製品が使用され、合板やパーチクルボード等から大量に放出されている。ホルムアルデヒドによる
化学物質過敏症が引き起こされる度合いは、その濃度と、室内の気密性能・換気設備等と大きく相関している。
ホルムアルデヒド
濃度(1平方m当り) |
反 応 |
| 0. 012mg |
結膜の中程度の刺激 |
| 0.04〜0.06mg |
中程度の眼刺激(27%)瞬目異常(11%) |
| 0.06〜0.07mg |
曝露者の50%が臭気を感知 |
| 0. 2〜0.6mg |
眼・鼻・咽喉の灼熱感、刺激、頭痛 |
| 0. 3mg |
19%に軽度不快感、結膜刺激、鼻咽喉の乾燥感 |
| 0.5mg |
31%に軽度不快感、結膜刺激 |
| 1.0mg |
94%に結膜刺激、鼻、咽喉の乾燥感 |
WHOガイドラインより
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| AVOC(揮発性有機化合物) |
トルエン、キシレン、エチルベンゼンなどは、塗料の溶剤として使用することが常識化している。
建築・内装材に塗布され、乾燥していく塗料は、科学物質放射性が次第に変化してゆきます。−−−未だ乾燥していない
(ぬれた状態の)塗料からは、VOC類の放散は盛んですが、乾燥が進み塗膜の硬化に従って、その膜内に閉じ込められたVOCは、
容易に放散がされなくなってゆく−−−何らの対策を施さないで、自然放散に頼る場合には、その放散・消滅は、を追うて微々たるものになり、
安心な濃度の残留に達するのに5年以上を要する場合もありうる。 |
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| V.ベークアウトによる対策 |
建築・内装(建材・塗装)から放散する化学物質の量と関係する物理量は、室内の温度・湿度と、建材・塗装表面における
空気圧力、及び空気の流動性等であるが、最も大きいものは、温度である。
室温を高くし、これらの化学物質の放散量を増加させる工法として「ベークアウト」が用いられるが、一般的な方法として施工されているのは、
暖房を行ない、36℃前後で約8時間を目安として、断続的に実施している。しかし、作業者、或いは居住者の健康を損ない、室内造作物(殊に壁紙)の退色や、
建具等の歪みの発生を伴ない、密閉状態では不完全燃焼の危惧があり、住宅密集地では、排気に伴う臭気・騒音等で、近隣に迷惑をかけることになる。 |
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| W.その他の対策 |
| @化学物質を吸着・分解する材料を使用した建築・内装工事 |
| 吸着する量に限界がある。吸着された物質が再放出される。分解するが、分解の反応過程で生成される物質が心配の事例が多い。 |
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| A同上の効果を期待する機器類 |
| 機器が大型化、コスト・経費高、メンテナンス難等々、何れも完全に目的を達しているものが見あたらないのが現状である |
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| −−−最善の方法としては、加熱の必要がない(高温化しない)ベークアウト法に類する工法が可能であれば、
自然による化学物質の放散が短期間で実現できると考えられる。 |
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X.有害化学物質に対する『プロッシュ』の放射効果
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| @その放射エネルギーの形状 |
| 空中伝播のエネルギーであり、何らの補助手段を必要としない。 |
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| Aそのエネルギーを受ける物質・物体に対する効果 |
| a. |
微細な振動を受けた問題の化学物質は、蒸散・放出が促進される。
−−−空気中に放散されたものは、換気・排気で済む |
| b. |
室内空気中に滞留している当該化学物質・臭気等は、還元化される。 |
| c. |
周辺の人体・生物などに害を与えない。ノイズ・電磁波障害の心配もない。 |
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| Bその効果について |
| 今回の現場テストの結果については『室内空気環境検査報告書』を参照していただきたい。検査法法については厚生労働省、
並びに国土交通省で公的に認知されている方法に則って行われている。 |
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検査結果から判断して、『プロッシュ』は、有害化学物質に対して、
「充分に実用に耐える対策機器」といえよう。 |
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| (株)参理 |